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【女尊男卑社会 日本】婚活も女性には甘く、男性に厳しい状況なの?

 2015/01/25 ダイエット ヘアメイク
この記事は約 11 分で読めます。

男女雇用機会均等法が制定されたのは1985年。それから30年以上経ちました。

近年でも女性の社会進出だなんだと叫ばれていますが、その運動も行き過ぎているのではないか、という声も上がっています。

確かにまだまだ女性の給料は男性に比べて低く、ガラスの天井と呼ばれる壁もあるかもしれません。政治家の比率も女性はまだまだ少ないようです。

でも、女性はいろいろな面で優遇されています。男も不満に思うことや納得いかないこともたくさんあります。

そこで、今回はこの男女差別と格差についてお話させていただきます。

男女の格差指標

まずはこちらをご覧ください。

 

出典:内閣府男女共同参画局

こちらは男女の格差を表すジェンダーギャップ指数です。1に近いほど平等で、0に近いほど不平等になります。

ジェンダーギャップ指数とは?

各国の社会進出における男女格差を示す指標。 世界経済フォーラム(WEF)が毎年公表しているもので、経済活動や政治への参画度、教育水準、出生率や健康寿命などから算出される。 日本は国会議員・官僚・企業管理職などで格差が大きく、2017年は144か国中114位。

引用:コトバンク

2017年度は144か国中114位ということですが、毎年こんなもんですね。北欧を筆頭にヨーロッパ諸国が上位を占めていますね。

こちらのジェンダーギャップ指数は4つの項目から判断し、指標として作成されます。その4項目は以下になります。

1、経済活動の参加と機会(給与、雇用数、管理職や専門職での雇用における男女格差)

2、教育(初等教育や高等・専門教育への就学における男女格差)

3、健康と寿命(出生時の性別比、平均寿命の男女差)

4、政治への関与(議会や閣僚など意思決定機関への参画、過去50年間の国家元首の在任年数における男女差)

日本の場合、4つ目の「政治への参画」の項目が足を引っ張ります。TOP(首相)に女性がいたり、国会議員数が男女同数となる国はよい数値となっています。

逆に、教育面ではほとんど差はなくなり、健康・寿命面では女性のほうが平均寿命は長いので数値は高くなっています。

そして、こちらのジェンダーギャップ指数、男性差別は取り扱いません。

男性の方が短いとされる平均寿命に著しい差があったとしても差別としてカウントされません。少年兵が数多く亡くなっていたとしてもカウントされません。それがこの指標です。そういう基準なのです。

引用:karyokuhusoku.hatenablog.com

このジェンダーギャップ指数の他に、男女格差を表す指標として、

・ジェンダー不平等指数(GII) 日本21位(2015年)

国家の人間開発の達成が男女の不平等によってどの程度妨げられているかを明らかにするもの。

・ジェンダー開発指数(GDI) 日本55位(2015年)

人間開発における男女格差を表すもので、男女別の人間開発指数(HDI)の比率で示される。

引用:内閣府男女共同参画局

・ジェンダー・エンパワーメント指数(GEM)日本57位(2009年)

女性の政治参加や経済界における活躍、意思決定に参加できるかどうかを表す指数。

引用:wikipedia

などもあります。

ジェンダー不平等指数は188カ国中21位となり、上位です。

どの指標を見るかで変わってくるので、改善するところはないというわけではありませんが、ジェンダーギャップ指数で判断するのはナンセンスでしょう。

男女の給料の差

続けて収入の違いを見ていきましょう。

2016年のフルタイムで働く男女の賃金差は以下になります。

韓国/36.7%
日本/25.7%
チリ/21.1%
カナダ/18.2%
米国/18.1%
英国/16.8%
ドイツ/15.5%
オーストラリア/14.3%
スペイン/11.5%
フランス/9.9%
イタリア/5.6%
ギリシャ/4.5%

引用:forbesjapan.com

日本だけを見ると、ここ20年で10ポイントほど縮まっているようですが、他国と比べるとまだ差はあるようです。

厚生労働省が発表した2016年の調査では、フルタイムで働く女性の平均賃金は月24万4600円と3年連続で最高となったとのことです。男性の賃金の73%となり、男女賃金格差は過去最少となりました。

引用:wezz-y.com

2010年10月14日の日経新聞朝刊では、30歳未満の男女の可処分所得で女性が上回ったと話題になりました。

単身世帯を対象にした総務省の2009年の調査によると、30歳未満の女性の可処分所得は月21万8100円と男性を2600円上回り、初めて逆転した。男性比率の高い製造業で雇用や賃金に調整圧力がかかる一方、女性が多く働く医療・介護などの分野は就業機会も給与水準も上向きという産業構造の変化が背景にある。諸外国に比べ大きいとされてきた日本の男女の賃金格差も転換点を迎えつつある。

総務省がまとめた09年の全国消費実態調査によると、勤労者世帯の収入から税金などを支払った後の手取り収入である可処分所得は、30歳未満の単身世帯の女性が21万8156円となった。この調査は5年ごとに実施しており、前回の04年に比べて11.4%増加した。同じ単身世帯の若年男性は21万5515円で、04年と比べ7.0%減少。調査を開始した1969年以降、初めて男女の可処分所得が逆転した。

引用:日経新聞

出典:nli-research.co.jp

こちらは5年に1度の調査なので、前回2014年の結果ではまた逆転しています。まだまだ問題はたくさんありそうですね。

ちなみに男女平等の進むアイスランドでは、世界で初めて男女の賃金格差を禁止する法律もあるそうです。

日本の男女の優遇差

マクロ的な視点ではなく、個人レベルの男女の意見を見ていきましょう。

男性が優遇されている

・給料面でまだまだ差がある。

・女性は妊娠・出産などがあるので、どうしてもハンデがある。

・まだまだ役員は男性が多いので、男性が回す仕組みになっている。

女性が優遇されている

・レディースデーはあるけど、メンズデーはない。

・やはりデート代は男が払うものって風潮がある。

・痴漢冤罪でも、女性の証言だけで有罪になる。

と言った声があがっています。

この辺りはケースバイケースでしょう。

女性の中には男性にお金を出させるのを悪い思う人もいますし、逆に男性にご馳走してほしいという声もありますね。男性も同じで、絶対に女にお金を払わせないという方もいれば、男女平等なんだから割り勘っていう方もいます。

世渡り上手はうまく生きていけるし、不器用な方、真面目な方からは不満の声がでるかもしれませんね。

婚活では女性有利?

それでは続けて婚活での男女の優遇差を見ていきましょう。

婚活パーティーの参加費は男性5,000円、女性500円といったイベントが多く不満の声もあるようです。街コンも同じく、男性は女性の倍以上払います。

マッチングアプリも女性は無料のものも多いし、相席居酒屋だと女性は無料で飲み食いできます。

結婚相談所となると男女同額のところが多いですが、やはりお茶代は男性が払うことが多いです。中には、1回目のお茶代は男性が払うことを規約に入れているところもあるようです。

一方、別の結婚情報サービスではお見合い時のお茶代は割り勘、と決めているところもあるそうです。

もちろんそれで結婚できればいいのですが、これらの婚活サービスの成婚率は1割を切る結果だそう。9割の方が婚活をしても結婚できない状況なのです。

この手の話をすると、

「だったらそんなサービス使わなきゃいいじゃん」

「男は女より給料高いんだから、そのくらい払えよ」

という意見も出てきます。確かにそれも一理あります。

男だってお茶代くらいケチりたくありませんし、そんなことでケチだと思われたくないでしょう。

そもそもなぜ女性の料金が安いのでしょうか。やはり女性の料金を安くしないと、集まらないのでしょう。

例えば、婚活パーティーの値段を男女同額の3,500円ずつにすると、やはり女性無料のイベントへ流れてしまいます。

マッチングアプリも男女有料だと、女性会員はなかなか集まらないでしょう。女性の腰は重いと言えば、そうかもしれません。

でも、そもそもそんなに人数を集める必要はあるのでしょうか。本当に真剣に結婚を考えている男女を集めたいなら、やはり有料にしたほうがいいと思います。

男性の場合、試しに女性有料の婚活サイトへ登録してみてください。1か月だけでも使ってみれば分かると思います。女性完全無料のアプリに比べて、全然対応が違います。

逆に気軽で値段も安い婚活・恋活サービスがたくさんあると、1つ1つの出会いを大切にしなくなる傾向もあるし、「他にもっといい人がいるんじゃないか」と思ってしまう方も少なくないようです。

成婚率が低いのは女性のハードルが高いから?

先ほどお話したように、婚活の成婚率はかなり低い状況です。9割以上の人が結婚できないのだから、婚活なんてしないほうがいいのかもしれません。

では、なぜこんなに成婚率が低いのでしょうか。

私はたくさんの婚活本を読んできましたが、大学の教授や専門家が書いた書籍には必ずと言っていいほど、「女性のハードルが高いのが原因」と書かれています。

評論家の三浦展、エコノミストの門倉貴史らは、結婚相手の収入に対する女性側の要求水準が高まり、少子化が進む一方、収入の不安定な者同士の「できちゃった結婚」が増えることで、社会階層(ないし階級)の固定化及び世襲化が進むと論じている。

野村総合研究所の調査によると、50歳未満の未婚男性では、年収400万円未満の割合が83.9%である。しかし、一般的な女性の理想相手とする男性の年収は500-700万円であり、男性の僅か4.9%しかいない。それらの男性ですら、結婚後は共働きを希望している。

一方で女性は、金融危機や不況などを原因とした、就職活動への絶望もあり「専業主婦願望」は高まっているのである。養って欲しい女性と専業主婦を養い、かつ養う気のある男性とのバランスは崩れ、その結果ジャーナリストである岡林くみこは「婚活の限界は既に見えている」と説いている。

引用:Wikipedia

もちろん男にも問題がないわけではありませんが、やはり一番のネックは女性が男性に求める年収です。

「年収600万円以上の独身男性は3~4%しかいない」

「年収400万円以上の独身男性でも4人に1人しかいない」

というのは10年以上前から言われていることです。

それにもかかわらず、年収400万円以上を希望する女性がほとんどです。所得が少ない非正規の女性も正社員で働いているバリキャリ女性も高収入男性に群がっているのが婚活です。

確かにお金は大事ですが、今は現実問題400万円以上稼いでいる独身男性は25%しかいないのです。75%の男性は結婚相手として見られず、土俵にも立たせてもらえないのです。

そして、年収だけではなく、雇用形態(正規、非正規)、勤め先の規模、安定した仕事かなどでも審査が入ります。

さらにそこから見た目や学歴、価値観、話が合うかなどもチェックされます。自分のことは棚に上げ、上から目線で見られるのです。

結婚はお互いの合意が必要

結婚は女性だけではなく、男性ありきのものです。女性が「この人いい」と思っても、男性も了承しなければ結婚はできません。

なので、この際はっきりと言わせてもらうと、

「女性は高望み、選り好みしていないで、現実をしっかりと見ないといけません!」

と言ったほうがいいし、言わなければなりません。

安定した高年収で清潔感ある同年代の男性と結婚したいと望む女性がいる一方、その現実的ではない女性の要望に答えられない男性陣はまいってしまいます。さらに草食男子だなんだと言われる始末。

結婚相談所の男女比率は男3:女7と完全に男不足です。男性には年収や雇用形態による入会制限があるのに、女性は特にないというのもあるのでしょう。

女性には甘く、男性には厳しい今の婚活市場の風潮をなんとかしてほしいですね。

おわりに

いかがでしたか?

今回は、婚活市場における男尊女卑の実態についてお話させていただきました。

納得いかない方もいるかもしれませんが、やはり低い成婚率がすべてを物語っていると思います。

ただ、文句を言っても仕方がないです。こんな時代だからしょうがないよな、と割り切って前に進むことも必要です。

もちろん絶対に結婚しなければいけないわけでもありません。

生涯独身でも幸せな人はたくさんいます。一人で生きていくも良し、現実を受け入れて結婚できる人と結婚をして前に進むもよし。

あまり深く悩まずに、なるべく前向きに考えましょう。

<いろいろな婚活を勉強する↓>

婚活のルール!婚活女性に私が伝えたいこと

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売れ残る前に!本気で結婚したいのなら結婚相談所へ入会するべき?

結婚相談所はどこに入会すればいいのか?詳しく解説してみました!

婚活サイトで結婚できるの?実際に体験した男性側からの意見

街コンってどうなの?結婚したい女性必見 街コンについて詳しく解説

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ATSUSHI

ATSUSHI

婚活・恋活を研究するアラサーの独身男女中心の編集部 編集長ATSUSHIは恋愛・婚活書籍を100冊以上読破 婚活パーティーに50回以上参加 これまでに100万円以上もの費用を婚活に費やす。あなたが同じ過ちを犯さないよう、婚活に関するすべてを公開するためにHPを立ち上げる!